【2026年度最新版】総合商社の年収はどのくらい？【総合商社の年収】

2026年8月21日 2026年9月4日

soichiro

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「総合商社は年収が高い」とよく言われるが、実際はいくらもらえるのか。

結論から言えば、7大商社の平均年収はすべて1,200万円を超えており、五大商社に至っては全社が1,700万円を超える。

本記事では、2026年3月期の有価証券報告書をもとに、三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・豊田通商・双日の「7大商社」の平均年収をランキング形式で紹介する。

※本記事の「平均年収」は、各社の有価証券報告書に記載された「平均年間給与」。賞与・基準外賃金を含む。会社全体の平均値なので、年齢・役職・海外赴任の有無などによって実際の年収は大きく異なる。

Contents

総合商社の年収ランキング（2025年度最新）
五大商社の平均年収は約1,958万円
各社の年収推移
なぜ総合商社の年収は高いのか？
平均年収＝若手社員の年収ではない
7大商社の年収は今後も高いのか？
まとめ

総合商社の年収ランキング（2025年度最新）

2026年3月期では、三菱商事が2,113万円で7大商社トップ。続いて三井物産2,059万円、伊藤忠商事1,991万円と続く。

特に注目したいのが、五大商社すべてが1,700万円を超えていることだ。三菱商事と三井物産は2,000万円の大台に到達し、伊藤忠商事も1,991万円とほぼ2,000万円に迫っている。

五大商社の平均年収は約1,958万円

三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の「五大商社」に絞って見ると、2026年3月期の平均年収は約1,958万円。

つまり、五大商社では「平均年収2,000万円前後」が珍しくない。

各社の年収推移

ここまで2026年3月期のランキングを見てきたが、各社の年収はここ数年でどのように変化しているのだろうか。

2022年3月期から2026年3月期までの5年間を見ると、7社すべてで平均年収が大きく上昇している。 特に三菱商事・三井物産・伊藤忠商事の伸びが目立つ。各社の有価証券報告書ベースの推移は以下の通りだ。

三菱商事

三菱商事は1,559万円→2,113万円と、5年間で約550万円も増加した。

2024年3月期に2,000万円を突破し、2025年3月期に一度下落したものの、2026年3月期には再び過去最高を更新。現在も7大商社トップの座を維持している。

三井物産

三井物産も1,549万円→2,059万円と大幅に上昇。

特に2023年3月期以降は4期連続で増加しており、2026年3月期には2,000万円の大台を突破した。

伊藤忠商事

伊藤忠商事は1,580万円→1,991万円まで上昇。

2026年3月期には前年比186万円増と大きく伸び、2,000万円目前まで迫った。直近5年間では4期連続で増加している。

住友商事・丸紅

住友商事は1,406万円→1,840万円、丸紅は1,469万円→1,784万円へ上昇。

両社とも5年間で300〜400万円以上増えており、2026年3月期にはともに1,700万円を大きく超えている。

豊田通商・双日

豊田通商は1,114万円→1,421万円、双日は1,038万円→1,257万円へ上昇。

五大商社と比較すると年収差はあるものの、両社とも1,000万円付近から大きく水準を切り上げている。

なぜ総合商社の年収は高いのか？

では、なぜ総合商社はこれほど高い年収を実現できるのか。

大きな理由の一つが、「事業投資」と「トレーディング」を組み合わせたビジネスモデルにある。

総合商社は、単純にモノを右から左へ流すだけではない。資源開発、発電所、食品、コンビニ、物流、不動産、モビリティなど、国内外のさまざまな事業に投資し、そこから利益を得ている。

さらに、総合商社の仕事は海外案件や大型投資など、扱う金額が非常に大きい。そのため、一つの案件から生まれる利益も大きくなりやすく、結果として社員への高い報酬につながっている。

また、ボーナスの比率が高いことも重要だ。総合商社の平均年収は「基本給が2,000万円」という意味ではない。会社の業績や個人の評価によって賞与が大きく変動するため、好業績の年度には平均年収が大きく上昇する。

平均年収＝若手社員の年収ではない

ここは就活生が特に注意したいポイントだ。

例えば三菱商事の2026年3月期の平均年収は2,113万円だが、これは平均年齢42.3歳の社員を対象とした数字である。したがって、「入社してわずかで2,000万円もらえる」という意味ではない。若手社員の年収はこれより大幅に低く、年次が上がり、役職が付くにつれて給与・賞与が増えていく。

また、海外駐在となった場合には、海外勤務手当や住居関連の待遇などによって、国内勤務時とは実際の受け取り額が大きく変わるケースもある。

7大商社の年収は今後も高いのか？

結論、今後も高水準が続く可能性は高い。

商社各社は高い収益力を維持しており、2026年3月期には五大商社すべてで平均年収が1,700万円を超えた。加えて、優秀な人材を獲得するための待遇競争も続いている。

一方で、商社の年収は業績や賞与に左右されるため、毎年右肩上がりになるわけではない。

つまり、「年収は上下するものの、総合商社が日本屈指の高年収業界である状況は今後も続く」と考えてよいだろう。

まとめ

2026年3月期の7大商社の平均年収ランキングをまとめると、以下の通り。

1位　三菱商事：2,113万円
2位　三井物産：2,059万円
3位　伊藤忠商事：1,991万円
4位　住友商事：1,840万円
5位　丸紅：1,784万円
6位　豊田通商：1,421万円
7位　双日：1,257万円

7大商社は、どの企業も日本企業の中では非常に高い年収水準にある。

一方で、「年収が高い＝自分が目指すべき企業」とは限らない。

三菱商事は総合力、三井物産は資源・事業開発、伊藤忠商事は非資源・生活消費関連、住友商事はメディア・不動産・インフラ、丸紅は食料・電力など、それぞれに強みや社風が異なる。

商社への就職を考えるとしても、年収ランキングはあくまで入口。

「どの商社が一番稼げるか」ではなく、「自分はどの商社で何をしたいのか」まで考えることが重要だ。

※本記事の年収データは各社の2026年3月期有価証券報告書を中心に整理。平均年間給与は各社の提出会社単体の数値であり、連結グループ全体の平均ではない。三菱商事については公式サイトでも2025年度有価証券報告書が公開されている。

各総合商社の強みについてはこちら↓

参考文献

EDINET